【このページ内でのリンク】 顧客満足アップ目的での活用と効果 情報伝達目的での活用と効果
近年、ＣＲＭの重要性が注目されていますが、顧客と長期的に良好な関係を保つためには、情報提供が欠かせません。
大切なことは「企業と顧客の相互理解を深める」ことで、そのためには十分な量と質の高い情報提供が必要です。
人間関係においても、何も話しかけてくれない人より、向こうから色々話しかけてくれる人の方が親しくなるのと同様に、
消費者も「何も話しかけてくれない企業」からは離れていってしまいます。
提供する情報には、様々なものがありますが、最も重要なのは「商品・サービスに関する情報」です。
消費者はまず、「知らないものは買わない」のです。
また、商品・サービスの内容と価値がきちんと消費者に伝わり、理解されているかどうかも重要です。
もし伝わっていなければ、それは「知っていれば買ってもらっていた」という機会を逃していることに他なりません。
情報提供不足は、そのまま売上げに直結するのです。
デジタルサイネージは、情報提供を行なうためのツールとして「リアルタイムに提供できる」ことが最大のメリットです。
情報提供で注目すべきは、
「情報取得の時期」と「情報の想起率」です。
取得時期が新しく、画像や音声など感覚的に想起できる情報の方が、より効果の高い情報といえます。
デジタルサイネージは「その場」で「画像と音声」を使った情報提供ができるため、非常に強い影響力を持っています。
情報提供の難しさは、必要とされるシーンで適格に伝える必要があるという点にあります。
デジタルサイネージは、情報を必要とする「その場」で情報提供が可能なツールであり、この課題をクリアしています。
例えば、スーパーの商品棚で産地情報を流す、銀行の待合スペースで外貨預金のサービス内容を流す・・・。
このように、その場その場でシーンに合った必要な情報が手に入るような、充実した情報提供体制をつくりあげることが
優良顧客をつくりだす苗床となるのです。
顧客満足アップを目的として、デジタルサイネージの利用が効果的な業種です。
情報伝達のツールとして、最も一般的に使われているのは、ポスターと言っても過言ではないでしょう。
では、このポスターはどれほど認知されているのでしょうか。
驚いたことに、その認知率はわずか18％程だそうです。
このデータは、首都圏の電車の中吊り広告のものなので、一般のポスターは更に低いことが予想されます。
実に10人中8人以上が見ていない計算になり、これでは本当に重要な情報を伝えようとしても伝わるはずがありません。
わずか18％の認知率では、どんなに重要な情報を掲載したとしても伝わることはありません。
むしろ、これは非常に大きなリスクをはらんでいます。
例えば、振込詐欺が多発した要因は、被害に遭う人の多くが「振込詐欺かも」という認知ができなかったことです。
あれだけ、ニュースで取り上げられ、ＡＴＭ前には必ずと言っていいほど注意を促すポスターがあるにも関わらず、です。
この事実は、ＡＴＭ前のポスターが何の効果も発揮しなかったことを意味しています。
その他にも、省庁のお知らせや条例改正などの重要な情報がうまく伝わらない場合は、トラブルが起こり、甚大な被害が発生する可能性を秘めています。
このように、重要情報はただ掲示するだけでは全く不十分で、確実に認知され伝わらなければ、何の意味もなさないのです。
では、デジタルサイネージは一体どれほど認知されるのか、という点が気になります。
2008年、コンビニ大手のam/pmが、150店舗でコピー機の付近にデジタルサイネージを設置する、という大規模な導入を行ないました。
その結果によると、少しでもデジタルサイネージを見たという来店客は全体の８割以上。
ポスターの真逆で、10人中8人以上が見ている計算です。
この認知率の差は非常に大きい、と言えます。
デジタルサイネージは、認知率の高い情報伝達ツールというだけでなく、コミュニケーションツールとしても優れています。
ディスプレイにタッチパネルを使用すれば、情報を一方的に伝えるだけでなく、顧客が主体的に情報を探すことも可能です。
これにより、例えば、ホテルや旅館の案内図や周辺の施設・店舗の紹介なども、ただの掲示物よりも有機的に機能します。
情報提供を軸として、企業と顧客が双方向にコミュニケーションをとることができる。
この点もデジタルサイネージの大きなメリットと言えます。
情報伝達を目的として、デジタルサイネージの利用が効果的な業種です。
